住宅ローン審査は勤続年数1年未満でも通る！超重要な3つのポイント

みなさん、こんにちは！タコスってうまいよね！

でもパクチーは苦手よ。どうも、きのピーです。

 

さて、今回のお話しは「住宅ローン」について。

その中でも、勤続1年未満のあなたが住宅ローンを借りるためのテクニックをご紹介していきます。

「転職したばかりだから、マイホームはもう少し先かな…？　でもタイミング的には今契約したいんだよな～」

そんな感じで、思い悩んでいるあなた。

この記事を読んで、「勤続1年未満でも、何を気を付ければ住宅ローンが借りれるのか」を学んでいきましょう。

住宅ローンは勤続年数3年以上でないと審査に落ちる？

「住宅ローンの審査は勤続年数3年以上を前提に行われている」という情報を耳にしている方も多いのではないでしょうか？

実際、多くの金融機関が「勤続年数3年以上」を審査条件のひとつにしており、勤続年数は安定した返済能力を象徴する条件となっています。

では、「住宅ローンは勤続年数3年以上ではないと審査に落ちるのか？」というと、決してそうではありません。

これから解説する以下のポイントを押さえていれば、勤続年数1年未満でも審査に通る可能性があります。

• 住宅ローンの審査に使われる3つのポイント
• 勤続年数1年未満ですべき対処法！住宅ローン審査を通すテクニック

転職したばかりだからといって住宅ローンを活用できないわけではありません。

住宅ローンの審査に使われる3つのポイント

まず、勤続年数1年未満の方は、金融機関が審査を行う際にポイントとしている基準から把握していきましょう。

具体的には、以下の3つのポイントをもとに審査をしているとされています。

勤続年数は1つ目の「安定した返済を見込めるか？」を確認するための指標のひとつです。

【ポイント1】勤続年数などの情報から安定した返済が見込めるか？

金融機関が第一に確認するポイントが、勤続年数などの情報から安定した返済が見込めるかどうかです。

もちろん、勤続年数だけでなく、勤めている会社の規模や年収などの情報から総合的な判断が行われます。

勤続年数が長いほど、勤めている会社の規模が大きいほど、年収は多いほど、金融機関からの信用が得やすいことは事実です。

勤続年数が短いことで、必ず住宅ローンの審査に通らないという決まりはありませんが、マイナスに作用してしまうことがあることは把握しておくべきと言えます。

【ポイント2】購入する住宅に担保としての価値があるか？

住宅ローンの審査において、金融機関が確認する2つ目のポイントが購入する住宅に担保価値があるかどうかです。

金融機関は1つ目のポイントである「安定した返済が見込めるかどうか」、3つ目のポイントである「住宅ローン以外の借り入れ状況がどのようになっているか」を確認した上で、仮に借り手が返済不能になった場合の対処方法も用意しています。

そして、その対処方法が担保である住宅と土地の第一抵当権を持つことであり、競売にかけ、代位弁済分の資金調達を行うことが認められています。

購入する住宅の担保価値と聞くと「高級住宅ほどその価値も高まる」と考えられがちですが、そうではありません。

「戸建て」「マンション」「中古」などの建物の種類で評価基準が異なり、違った評価のなされ方が用意されていることも把握してきましょう。

【ポイント3】住宅ローン以外の借入状況がどのようになっているか？

金融機関が確認する3つ目のポイントが、「住宅ローン以外の借入状況がどのようになっているか？」です。

実はそれぞれの金融機関は返済負担率（返済比率）という明確な指標を設け、年間の返済額の上限を定めています。

住宅金融支援機構の返済負担率は年収400万円未満は30％以下、年収400万円以上は35％と定めているため、年間1,200万円〜1,400万円の返済が上限となります。

また、住宅ローン以外の借り入れ状況を見込んだ金額であるため、他の借り入れがある場合には事前に住宅営業や金融機関に相談しておくことをおすすめします。

勤続年数1年未満ですべき対処法！住宅ローンの審査を通すテクニック

ここからは、勤続年数1年未満ですべき対処法を解説していきます。

金融機関は、安定した返済が見込めるかどうかを確認するための指標として勤続年数を確認しています。

しかし、仮に勤続年数が短くても以下のテクニックを駆使することで、金融機関からの信頼を得ることが可能です。

特に2つ目のテクニックを知っておくことで、住宅ローン審査を受ける際の不安を解消できる方も珍しくありません。

勤務年数以外に問題なる点がないかを確認する

勤務年数が3年未満であり、住宅ローンの審査に落とされてしまった方の多くは、「勤務年数が短く、信頼を得られなかった」と解釈しがちですが、実はその理由は明らかにされません。

そのため、「本当に勤務年数がマイナスに作用したのかどうか」を確認することはできません。

そして、これから住宅の購入を検討し、住宅ローンの利用を考えている方は、勤続年数以外に問題となる点がないかを確認することが非常に大切です。

特に以下のポイントは入念に確認しておくことをおすすめします。

借り入れがある場合でも住宅ローンの審査申し込みを行うタイミングによっては、他の借り入れの返済額が少なく、審査を通過する可能性が高まります。

転職によってキャリアアップしていることを証明する

2つ目の住宅ローン審査を通すテクニックが、転職によってキャリアアップしていることを証明するというものです。

短い期間で、職を転々としてしまっている方が信用されないことは容易にイメージできると思いますが、転職の仕方によっては住宅ローンの審査にまったく影響しないケースもあります。

以下のような転職が、勤続年数が短いことの影響が少ない例です。

転職したばかりで金融機関の審査を受ける事自体が非常に勇気のいることですが、「キャリアアップを果たした」「年収が増加している」「会社都合で仕方なく」という方は自信をもって、申し込みを行いましょう。

また、転職理由を聞かれたとしても、包み隠す伝えることが重要です。

ちなみに…金融機関は社会保険庁と連携しており、転職理由までは分からなかったとしても、どの会社にどのくらいの期間在籍していたかを確認することができるようです。

そのため、数年後に住宅購入のためローンの活用を考えているならば、転職の仕方が影響するという事実を意識しておきましょう！

まとめ：勤続年数1年未満でも住宅ローン審査は通る！

勤続年数1年未満は絶対に住宅ローン審査に通らないかと言えば、決してそんなことはありません。

今回紹介した、以下の住宅ローン審査のポイントと審査に通すためのテクニックを実践すれば、十分に対応することができます。

住宅ローンにおいて、勤続年数は社会的信用を確認するためのひとつの指標に過ぎません。

転職後間もない状態にあったとしても、「その他の借入状況」や「キャリアアップしているという事実」をアピールすることで、金融機関からの信用を獲得することができます。

今回出てきたポイントやテクニックを活かして、勤続年数を気にせずにローン審査をクリアしちゃいましょう！